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現代ではさまざまな業務でパソコンが必要不可欠となっています。そのため、多くの企業が従業員に業務用PCを提供しています。パソコンにはデスクトップパソコンとノートパソコンがあるため、企業はどちらを導入すればよいのか迷うかもしれません。
そこでこの記事では、企業がノートパソコンを導入するメリットや導入する際のポイントなどを解説します。
企業がノートパソコンを導入するメリットは次のとおりです。
特に省スペース化や消費電力の低下によって賃料や電気代など、固定費の削減につながるというメリットが魅力です。
ノートパソコンであれば、デスクトップパソコンよりもスペースを占めることがありません。そのため、デスクトップを使用する場合よりもスペースの有効活用が可能です。例えば、デスクトップの場合、デスクに加えてパソコンを設置する台が必要になります。しかし、ノートパソコンであればパソコンを設置するための台は不要です。オフィスを省スペース化することで、オフィスの移転の際は整備がスムーズだったり、さらには固定費である賃料の削減につながったりする可能性もあります。
ノートパソコンは、一般的にデスクトップパソコンよりも消費電力を抑えられる傾向にあります。例えば、消費電力が20Wのノートパソコンと50Wのデスクトップパソコンを比較した場合、1時間の電気代は次のとおり異なります。なお、令和4年7月22日に改定された電気料金の目安単価は1kWhあたり31円です。(※)
このようにノートパソコンであれば消費電力、電気代を抑えることが可能です。
※出典:公益社団法人全国家庭電気製品 公正取引協議会「よくある質問 Q&A カタログなどに載っている電気代はどのようにして算出するのですか?」
テレワークを導入する上では、デスクトップパソコンよりもノートパソコンの方がおすすめです。ノートパソコンであれば持ち運びがしやすく、従業員の自宅はもちろん、コワーキングスペースなどにも持ち込めます。
国土交通省がテレワークを実施している企業の従業員7,800人を対象に行った調査では、テレワーク実施によって「自宅等で勤務可能であるため、仕事と他の用事との間で時間の融通、有効活用が可能」と回答した人の割合は、82.2%にも上っています。(※)そのため、ノートパソコンを導入することで、テレワークの促進、業務の効率化につなげられるでしょう。
※出典:国土交通省「令和3年度テレワーク人口実態調査-調査結果-」P36
デスクトップパソコンの場合、有線LANに対応していても無線LANには対応していない機器がありますが、ノートパソコンは有線LANだけでなく無線LANに対応している機器が多い傾向にあります。無線LANに対応していないと、別途外付けの子機を調達、管理しなければなりません。一方、無線LANに対応しているノートパソコンであれば、外付けの子機の調達や管理が不要になります。
デスクトップパソコンは落雷をはじめ、さまざまな理由で停電してしまうと電源が入らなくなってしまいます。しかし、充電されているノートパソコンであれば、停電時であっても業務を進められます。そのため、急な停電トラブルにも対応可能です。
企業がノートパソコンを導入することで、固定費の削減などのメリットにつながります。一方で次のようなデメリットも考えられます。
ノートパソコンはさまざまな場所に持ち運び可能です。そのため、持ち出した先でノートパソコンを盗難、紛失してしまうリスクが考えられるでしょう。ノートパソコンにはさまざまな企業の重要な情報や他社の情報、個人情報などが含まれています。ノートパソコンをなくしてしまうと、貴重な情報の流出につながりかねません。情報管理不足が露呈されることで、会社の信用低下につながります。
ノートパソコンは、デスクトップよりもディスプレイが小さくなる傾向にあります。ディスプレイが小さくなると、Excelなどのさまざまなソフトを使用しづらくなるかもしれません。例えば、Excelの表が見づらく、数値を誤ってしまう可能性があります。
ノートパソコンはデスクトップよりもCPUが劣る傾向にあります。CPUとは中央処理装置と訳され、パソコン処理の中心を担う存在です。CPUが低いとソフトによっては使用できなかったり、使用しても動作が重たくなってしまったりする可能性があります。
企業がノートパソコンを選ぶ際のポイントとして、次のようなポイントが挙げられます。
ノートパソコン導入によるメリットを有効活用するためにも、上記のようなポイントを押さえておきましょう。
企業がノートパソコンを選ぶ際は、スペックに着目しましょう。ノートパソコンの用途によって必要なスペックは異なります。そのため、用途にあったスペックを選ぶことが大切です。スペックが低いとソフトの使用や動作への問題が起こるほか、データが保存できないかもしれません。ノートパソコンのスペックの目安として以下が挙げられます。
項目 | 機能 | 目安 |
---|---|---|
メモリ | データを一時的に記憶するための主記憶装置 |
● 書類作成やインターネット検索などの通常業務:8GB以上 ● 動画編集を行う業務:16GB以上 |
ストレージ | ノートパソコンの電源を切ったときに、データを記録する装置 |
● 256GB以上 |
CPU | ノートパソコンの処理の中心を担う装置 |
● 書類作成やメール作成などの通常業務:Core i3やRYZEN3 |
CPUは一般的に、Core iとRYZENが用いられています。Core iの場合、Core i7はCore i5よりも性能が高くなるため、動画編集など負荷がかかる作業をする場合は、数字が大きいCPUを選択しましょう。
ノートパソコンは、古いスペックの機種や業務に不要なスペックの機種は導入しないのがおすすめです。中古品のノートパソコンは購入費用こそ抑えられますが、パソコンの処理速度が遅いだけでなく、購入後に修理や部品の交換が必要になるかもしれません。その結果、ノートパソコンの導入にかかる費用がかさんでしまう可能性があります。
また、業務に不要なスペックのノートパソコンを導入したとしても、全ての機能を使いこなせないかもしれません。反対に、スペックが低すぎると業務に支障が出てしまうため、従業員の意見を参考にして業務内容に適したスペックのノートパソコンを選びましょう。
画面サイズが小さいノートパソコンを使っていると、作業効率の低下につながりかねません。そのため、ノートパソコンは画面サイズにも着目しましょう。画面サイズが大きくなりすぎても持ち運びしづらくなってしまい、ノートパソコンの利点を活かせないため最適な比率を検討しましょう。また、画面のサイズほか、画面の解像度や色の再現性も考慮することをおすすめします。
ノートパソコンは、持ち運びしやすいという特徴があります。そのため、ノートパソコンのメリットを最大限に活かすには、あまり重たくない一台を選ぶようにしましょう。また、外出先で使用できるというメリットを活かすためには、バッテリー選びも重要です。急速充電機能が備わっているノートパソコンであれば、外出先で充電がなくなりそうな場合でもすぐに充電が可能です。
ExcelやWordなどのオフィス機能が備わっているかどうかで、ノートパソコンを選びましょう。特に一般的な事務作業をするためには、ExcelやWordのオフィス機能があると便利です。中には事前にオフィス機能がインストールされているノートパソコンもあります。このようなノートパソコンであれば、購入してからすぐにExcelやWordが利用可能です。
ノートパソコンは持ち運びできるため、外出先で情報を盗み見られてしまう可能性があります。そのため、ノートパソコンを選ぶ際は、搭載されているセキュリティ機能に着目しましょう。例えば、指紋センサーや顔認証システムが備わっているノートパソコンであれば、第三者の利用を防げます。
企業がノートパソコンを導入すると、省スペース化や電気代の削減による固定費の削減のほか、テレワークの促進などにつながります。一方、盗難・紛失のリスクがある、ディスプレイが小さく作業効率が低下してしまうなどのデメリットにもつながりかねません。このようなリスクには、セキュリティ機能が備わっているパソコンを導入したり、業務にあったスペックのノートパソコンを選んだりすることで対策できます。