法人パソコンのレンタル・リース・購入の違いは？お得に導入するポイントも解説

法人がパソコンを導入するには、レンタル、リース、購入などの方法が挙げられます。中でも、パソコン本体の貸し出しから返却まで一貫して対応可能なリースがおすすめです。この記事では、法人パソコンのレンタル・リース・購入の違いや、それぞれのメリットと注意点、さらにはお得に法人パソコンを導入する方法を解説します。

レンタル・リース・購入の違いを理解しよう

法人パソコンの導入方法には、レンタル・リース・購入があります。レンタルとリースには、パソコンを期間限定で借りられるという共通点がある一方、自社が望む機種を導入できるかどうかや、分割支払が可能かどうかという違いが存在します。購入の場合は、自社が選んだパソコンをそのまま長期にわたり使用し続けられ、業務内容に応じてパソコンをカスタマイズできるなどのメリットが得られるでしょう。

以下、レンタル・リース・購入の違いを表にまとめています。次項で詳細にみていきましょう。

	メリット	注意点
レンタル	● パソコンの更新や入れ替えがスムーズに行える ● 自社の状況に応じてレンタル期間を調整可能 ● パソコンに関わる出費を均一化可能 ● 廃棄手続きや修理が不要	● 長期利用するとコストがかさむ可能性がある ● 導入できるパソコンの機種が限られる
リース	● 新しい機種を分割支払で導入可能 ● 自社が希望する機種を導入可能 ● リース会社によってはパソコンの買い取りや再リースが可能	● 維持管理コストがかさんでしまう ● 中途解約にはリース料金の全額を支払う必要がある
購入	● 長期的にみると費用を抑えられる ● 自社の業務に応じたカスタマイズが可能	● 初期費用が多くかかる ● 維持管理コストが発生する

法人パソコンをレンタルで導入するメリット

法人パソコンをレンタルで導入するメリットは次のとおりです。

• パソコンの更新や入れ替えがスムーズに行える
• 自社の状況に応じてレンタル期間を調整可能
• パソコンに関わる出費を均一化可能
• 廃棄手続きや修理が不要

なお、法人パソコンのレンタルについては『法人がパソコンレンタルを利用するメリットと気になる点を解説』でも詳しく解説しています。

パソコンの更新や入れ替えがスムーズに行える

法人がパソコンをレンタルすることで、スムーズな更新や入れ替えが可能です。パソコンのスペックは常に進化しています。そのため、古い機器を使用し続けると性能が低下し、従業員の生産性に悪影響を及ぼしかねません。しかし、レンタルのパソコンを利用することで、定期的な更新と入れ替えが行われます。更新の頻度はレンタルの契約内容によって異なりますが、一般的に2～3年ごとに交換される傾向にあります。定期的にパソコンが更新されることで、常に新しいハードウェアやソフトウェアを使用可能です。

パソコンを更新することでセキュリティ対策も施せる

法人がパソコンをレンタルすることは、セキュリティ対策としても効果が期待できます。古いパソコンは、十分なセキュリティ対策が施せていない可能性があります。そのため、悪意ある攻撃者のターゲットになってしまうかもしれません。一方、レンタルによって定期的にパソコンを更新することで、セキュリティ対策を施せます。

自社の状況に応じてレンタル期間を調整可能

法人パソコンのレンタルは、プロジェクトの期間や従業員の勤務状況、人数など自社の状況に応じて柔軟に調整できます。例えば、研修やイベントなどで一時的に多くのパソコンが必要になった場合、自社でパソコンを購入するとなると大量の費用が発生することでしょう。さらに、一定期間が終われば購入したパソコンは使用しません。一方でレンタルであれば、必要な台数を必要な日数だけ使用可能です。

パソコンに関わる出費を均一化可能

法人がパソコンを購入するとなると、多額の初期費用が発生してしまいます。一方でレンタルであれば、費用を月々のレンタル代として均一化可能です。そのため、予算に柔軟性を持たせられます。

廃棄手続きや修理が不要

レンタルしたパソコンが故障してしまった場合、修理に関わる費用は一般的にレンタル会社が負担します。そのため、自社で修理費用を負担する必要がありません。また、パソコンの廃棄に関わる手続きや費用も自社での負担は不要です。レンタルの場合、廃棄に関わる手続きは不要で、パソコンをレンタル会社に渡すだけで完了します。

法人パソコンをリースで導入するメリット

法人パソコンをリースで導入するメリットは次のとおりです。

• 新しい機種を分割支払で導入可能
• 自社が希望する機種を導入可能
• リース会社によってはパソコンの買い取りや再リースが可能

新しい機種を分割支払で導入可能

法人パソコンをリースで導入すれば、新しい機種の初期費用を抑えて分割支払で導入可能です。レンタルでパソコンを導入する場合も初期費用を抑えられます。しかし、レンタルの場合、利用期間が長くなれば費用がかさむ可能性があります。

自社が希望する機種を導入可能

法人パソコンのリースであれば、自社が希望する機種を導入可能です。レンタルの場合、導入できるパソコンの機種は限られるケースがあります。しかし、リースであれば、自社が希望する機種をリース会社が購入して貸し出してくれます。

リース会社によってはパソコンの買い取りや再リースが可能

リース会社によってはリース期間が満了した際、使用していたパソコンを買い取りもしくは低価格での再リースが可能です。このような会社とリース契約を結べば、リース期間満了後であっても使い慣れたパソコンを使用できます。また、データを移行する必要がないため、スムーズに業務をこなせます。しかし、発表から時間が経過しているパソコンの場合、動作不良を起こしたり故障したりなどのリスクが高まることを理解しておきましょう。

法人パソコンを自社で購入して導入するメリット

法人パソコンを自社で購入して導入するメリットは次のとおりです。

• 長期的にみると費用を抑えられる
• 自社の業務に応じたカスタマイズが可能

長期的にみると費用を抑えられる

法人パソコンを自社で購入した場合、長期的に捉えると費用を抑えることが可能です。リースやレンタルの場合、リース料やレンタル料が上乗せされます。しかし、購入であればパソコンの費用だけで済むため、長期的にみると導入費用が抑えられます。

自社の業務に応じたカスタマイズが可能

購入した法人パソコンの場合、所有権を持つのは自社です。そのため、メモリの増設を始め、自社の業務に応じたカスタマイズが可能です。自社の業務に応じたカスタマイズをすることで、業務の効率化も期待できるでしょう。

法人パソコンをレンタルで導入する際の注意点

法人パソコンをレンタルすることで、パソコンの更新や入れ替えがスムーズに行えるほか、廃棄や維持にかかる費用を抑えられます。一方、導入時には次のような点に注意が必要です。

• 長期利用するとコストがかさむ可能性がある
• 導入できるパソコンの機種が限られる

長期利用するとコストがかさむ可能性がある

法人パソコンのレンタル料金は、一般的に月額や年間の契約料金として支払われます。長期間にわたってレンタルを続けると、パソコンの所有権を持たずに使い続けることになるため、購入するよりも長期的なコストがかかってしまう可能性があります。

導入できるパソコンの機種が限られる

法人パソコンをレンタルする場合、自社が求める機種を導入できるわけではありません。法人パソコンのレンタルでは、レンタル会社が所有する機種の中から選択するため、導入できる機種が限られてしまいます。

法人パソコンをリースで導入する際の注意点

法人パソコンをリースで導入すれば、自社が希望する新しい機種を導入できます。しかし、法人パソコンをリースで導入する際は次のような点に注意しましょう。

• 維持管理コストがかさんでしまう
• 中途解約にはリース料金の全額を支払う必要がある

維持管理コストがかさんでしまう

リースで導入したパソコンが故障した場合、対応は自社で行う必要があります。また、リース会社にパソコンを返却する場合のデータ消去も自社で行わなければなりません。そのため、故障や返却に対応する必要性が多い場合、パソコンの維持管理にかかるコストがかさむ可能性があります。

中途解約にはリース料金の全額を支払う必要がある

法人パソコンをリースで導入した場合、原則として中途解約ができません。万が一、中途解約を希望するのであれば、想定されたリース料金全額を支払う必要があります。想定されたリース料金とは、リース期間で発生する予定であった金額です。このリース期間も契約時に決める必要があります。

法人パソコンを購入して導入する際の注意点

法人パソコンを購入して導入する際は、次のような点に注意しましょう。

• 初期費用が多くかかる
• 維持管理コストが発生する

初期費用が多くかかる

法人パソコンを自社で購入して導入する場合、多くの初期費用が必要です。発生する初期費用はパソコンのスペックにもよりますが、レンタルやリースよりも多くの初期費用が求められるでしょう。

維持管理コストが発生する

法人パソコンを自社で購入した場合、リースと同じく維持管理コストが発生してしまいます。購入したパソコンが故障した場合の修理対応や廃棄する際の手続きなど、維持管理コストを負担しなければなりません。

法人パソコンの導入はレンタル・リース・購入どれが得？

法人パソコンを導入する際は、レンタル・リース・購入の違いや、それぞれのメリットと導入時の注意点を知っておきましょう。中でも、法人パソコンの導入では維持管理費用への着目がおすすめです。

法人パソコンの維持管理にかかる費用は、大きく次のとおりです。

• 動産保険費用：災害などによる損害の対策費用
• 修理費用：パソコンが故障した際の修理費用
• 保守費用：メーカーの保守期間を超えた際の保守費用
• 資産管理費用：資産管理ソフトや運用にかかる管理費用

一般的なリースや購入の場合、次のような維持管理費用がパソコン自体の費用以外にも必要となります。

• パソコン本体の購入費用（リース費用）＋維持管理費用

一方でレンタルであれば、パソコン本体のレンタル費用に維持管理費用が含まれています。中には、リースであっても維持管理にかかる費用をパッケージしているサービスもあります。そのため、お得に法人パソコンを導入するのであれば、維持管理費用がレンタル費用、リース費用に含まれているかを確認しましょう。

法人パソコンの導入は維持管理コストが削減できるリースがおすすめ

法人パソコンを導入する方法はレンタルかリース、購入が一般的です。リースであれば、パソコンの更新や入れ替えがスムーズに行えるだけでなく、自社が希望する機種を分割支払で導入できるなどのメリットがあります。

また、法人パソコンをお得に導入するのであれば、パソコンの維持管理費用に着目しましょう。パソコン本体の貸し出し費用を始め、故障時の対応コストや処分費用が料金に含まれていると、お得に法人パソコンを導入できます。